介護資格一覧！取得しやすい資格も含めた24種類を紹介
介護の仕事に関わる資格には、国家資格である介護福祉士のほかにも、さまざまなものがあります。資格を持っていることでできる業務の範囲が広がったり、キャリアアップに役立ったりとメリットを得られます。
今回は、24種類の介護資格をご紹介します。未経験でも取得しやすい資格や、自分自身がステップアップできる資格などが登場するので、ご自身の経験やキャリアに合った資格を見つけてください。
今回は、24種類の介護資格をご紹介します。未経験でも取得しやすい資格や、自分自身がステップアップできる資格などが登場するので、ご自身の経験やキャリアに合った資格を見つけてください。
主な介護資格は3種類
まずは、主な資格を3つご紹介します。
【介護職員初任者研修】
介護に従事するうえで必要な、基礎的な知識や技術を身につけられます。福祉系の大学や専門学校に通っていなくても受験可能であり、介護の仕事が未経験で、これから介護の仕事に従事する人でも取得しやすい資格といえます。
総研修時間は130時間で、全部で10科目です。介護の仕事がまったくの未経験であっても理解しやすい講義と、身体を動かして学ぶ実技演習を行います。
すべての課程を修了すると、修了試験として筆記試験を受け、合格すると資格を取得できます。筆記試験の難易度は高くないといわれており、講義内容から出題されます。
総研修時間は130時間で、全部で10科目です。介護の仕事がまったくの未経験であっても理解しやすい講義と、身体を動かして学ぶ実技演習を行います。
すべての課程を修了すると、修了試験として筆記試験を受け、合格すると資格を取得できます。筆記試験の難易度は高くないといわれており、講義内容から出題されます。
【介護福祉士実務者研修】
前述の介護職員初任者研修の上位に位置づけられている資格で、介護に関する専門的な知識と実践的な技術を習得できます。より質の高い介護サービスを提供することを目的としており、介護福祉士国家試験を受験するためには必須の研修です。
研修時間は約450時間で、受講科目は20科目あります。誰でも受講できますが、初任者研修を取得している場合は、共通する分の受講科目や受講費用が免除され、受講期間が短縮されます。
実務者研修を修了しただけでは医療的なケアを実施できないものの、喀痰吸引や経管栄養といった医療的なケアについても学べます。
研修時間は約450時間で、受講科目は20科目あります。誰でも受講できますが、初任者研修を取得している場合は、共通する分の受講科目や受講費用が免除され、受講期間が短縮されます。
実務者研修を修了しただけでは医療的なケアを実施できないものの、喀痰吸引や経管栄養といった医療的なケアについても学べます。
【介護福祉士】
介護に関する資格の中で、唯一の国家資格です。幅広い介護の知識や、介護技術を持っていることを証明できます。
利用者の身体介助、生活援助、精神上のケア、家族へのアドバイス、現場職員の指導や育成など、介護福祉士の仕事は多岐にわたります。役職につくために、介護福祉士の資格を要するケースもあります。
養成施設や福祉系高校の卒業、実務経験などのルートで介護福祉士の資格を取得しますが、どのルートであっても国家試験の受験と合格が必須です。
一度取得した後は更新の必要もなく、一生ものの資格といえます。就職や転職の際にも有利に働くでしょう。
利用者の身体介助、生活援助、精神上のケア、家族へのアドバイス、現場職員の指導や育成など、介護福祉士の仕事は多岐にわたります。役職につくために、介護福祉士の資格を要するケースもあります。
養成施設や福祉系高校の卒業、実務経験などのルートで介護福祉士の資格を取得しますが、どのルートであっても国家試験の受験と合格が必須です。
一度取得した後は更新の必要もなく、一生ものの資格といえます。就職や転職の際にも有利に働くでしょう。
介護福祉士を取得した後におすすめの介護資格
介護福祉士を取得後、さらなるステップアップを目指す場合におすすめの資格を4つご紹介します。
【認定介護福祉士】
介護福祉士の上位に位置づけられる民間資格です。さまざまな利用者やサービス提供形態に対応して、質の高い介護やマネジメント、介護と医療の連携強化のために必要な知識や技術を習得します。
継続的に教育の機会を設けることで介護福祉士の資質を高め、社会的なニーズに応えるためにつくられました。スキルアップやキャリアアップの手段として期待されています。
資格取得の条件として、介護福祉士としての実務経験が5年以上あることなどが決められています。
継続的に教育の機会を設けることで介護福祉士の資質を高め、社会的なニーズに応えるためにつくられました。スキルアップやキャリアアップの手段として期待されています。
資格取得の条件として、介護福祉士としての実務経験が5年以上あることなどが決められています。
【医療介護福祉士】
医療現場での介護ニーズが高まっていることや、介護福祉士が働く現場で医療依存度の高い利用者もいることから、一定の医学知識を持った介護福祉士の需要が高まっています。このような社会的ニーズに対応するため、医療介護福祉士の資格がつくられました。
介護福祉士が1年以上の実務経験を積み、決められた講座を修了して認定試験に合格することで取得が可能です。研修期間は6日間で、講義と実習を含めた24単位を取得します。
介護福祉士が1年以上の実務経験を積み、決められた講座を修了して認定試験に合格することで取得が可能です。研修期間は6日間で、講義と実習を含めた24単位を取得します。
【喀痰吸引等研修】
介護士であっても、痰の吸引と経管栄養といった医療行為をできるようにするための研修です。研修は3つに分類されており、それぞれで実施できる処置や対象者が異なります。
介護施設や、事業所に所属する介護職員であれば受講が可能です。機関によっては、介護福祉士であることや、指定された実務経験があることを条件にしていることもあります。
2017年1月以降に介護福祉士を取得した人は、喀痰吸引や経管栄養について学習しているため、研修の一部が免除されます。ただし実地研修は必要です。
介護施設や、事業所に所属する介護職員であれば受講が可能です。機関によっては、介護福祉士であることや、指定された実務経験があることを条件にしていることもあります。
2017年1月以降に介護福祉士を取得した人は、喀痰吸引や経管栄養について学習しているため、研修の一部が免除されます。ただし実地研修は必要です。
【ケアマネジャー】
正式名称は介護支援専門員で、介護保険に関するスペシャリストです。介護を必要とする人が介護保険サービスを利用するためのケアプランを立て、サービス事業者や医療機関などと連携して、最適な介護サービスを提供できるようにマネジメントを行います。
指定された業務を5年以上、かつ900日以上経験することで、受験資格を得られます。都道府県ごとに実施される試験に合格したら、実務研修を受講し、登録申請すると資格証が交付されます。
指定された業務を5年以上、かつ900日以上経験することで、受験資格を得られます。都道府県ごとに実施される試験に合格したら、実務研修を受講し、登録申請すると資格証が交付されます。
認知症に関する介護資格
介護の仕事をするにあたって、認知症に関する知識が求められる場面もあります。認知症に関する介護資格を4つ見ていきましょう。
【認知症介護基礎研修】
認知症の人を理解するための基礎知識や、認知症ケアを提供するときの判断基準となる考え方などを学ぶ研修です。自治体や団体ごとに実施されます。
2021年度の介護報酬改定により、介護の仕事に携わる人のうち、医療や福祉関係の資格を取得していない人に対して、認知症介護基礎研修の受講が義務づけられました。3年の経過措置期間が設けられており、2024年度より研修の受講が完全に義務化されます。
2021年度の介護報酬改定により、介護の仕事に携わる人のうち、医療や福祉関係の資格を取得していない人に対して、認知症介護基礎研修の受講が義務づけられました。3年の経過措置期間が設けられており、2024年度より研修の受講が完全に義務化されます。
【認知症介護実践者研修】
認知症介護の専門職を養成するためのもので、認知症介護について深く学べる研修です。認知症の基本的な理解と、具体的なケア方法や介護技術を習得できるため、質の高い認知症介護サービスの提供が可能になるでしょう。
それぞれの都道府県で、受講資格や取得方法が決められています。試験があるわけではなく、カリキュラムをすべて受講して報告書を提出することで資格を取得できます。
それぞれの都道府県で、受講資格や取得方法が決められています。試験があるわけではなく、カリキュラムをすべて受講して報告書を提出することで資格を取得できます。
【認知症介護実践リーダー研修】
施設や事業所において認知症介護のリーダーを育成し、認知症介護の質の向上を目的とした資格です。都道府県が指定する事業所で実施しています。
受講資格は都道府県によって異なりますが、認知症介護実践者研修の修了から指定された年数が経過していることや、認知症介護に従事した年数に指定があるなど、比較的厳しく決められているのが特徴です。受講後の修了試験などはなく、すべての研修を受けると認定されるのが基本となります。
受講資格は都道府県によって異なりますが、認知症介護実践者研修の修了から指定された年数が経過していることや、認知症介護に従事した年数に指定があるなど、比較的厳しく決められているのが特徴です。受講後の修了試験などはなく、すべての研修を受けると認定されるのが基本となります。
【認知症ケア専門士】
認知症ケアの技術向上と保健・福祉への貢献を目的とした、認知症の症状がある利用者へのケアを充実させるための資格です。認知症ケア専門士の資格を取得することで、利用者やその家族に高い信頼性を示せるでしょう。
試験実施年の3月31日からさかのぼって10年間に、認知症ケアの実務を3年以上経験していることが受験の条件です。第1次認定試験、第2次認定試験を経て、合格後に倫理研修を受け、登録申請すると資格取得できます。
試験実施年の3月31日からさかのぼって10年間に、認知症ケアの実務を3年以上経験していることが受験の条件です。第1次認定試験、第2次認定試験を経て、合格後に倫理研修を受け、登録申請すると資格取得できます。
取得しやすい介護資格
資格取得にあたっては、実務経験の有無や保有資格などの条件が決められているケースも多いです。こちらでは、受講や資格取得における条件が厳しくない、比較的取得しやすい資格を4つご紹介します。
【介護食アドバイザー】
高齢者のための献立考案や調理など、高齢者の食事づくりに関する民間資格です。高齢者の心理や身体的特徴、食生活、かかりやすい病気、栄養学や介護食の基礎知識などを学びます。
健康的であることに加えて、味や見た目、食感、香りなどを工夫することで、楽しんで食べられる食事を提供できるでしょう。
カリキュラムを修了した後に、試験を受けて合格すると資格を取得できます。カリキュラムを受けるための実務経験などは問われないため、取得しやすい資格のひとつといえます。
健康的であることに加えて、味や見た目、食感、香りなどを工夫することで、楽しんで食べられる食事を提供できるでしょう。
カリキュラムを修了した後に、試験を受けて合格すると資格を取得できます。カリキュラムを受けるための実務経験などは問われないため、取得しやすい資格のひとつといえます。
サービス介助士
高齢者や障がいのある方のケアをする際の、おもてなしの心や介助技術を学べる資格です。介護の現場だけでなく、観光業や小売業などのさまざまな業界で必要とされています。
座学や実技教習を通して知識や実践的な対応方法を学んだ後、検定試験を受ける流れです。資格の有効期限は3年間で、更新手続きをすることで資格の効力が続きます。
座学や実技教習を通して知識や実践的な対応方法を学んだ後、検定試験を受ける流れです。資格の有効期限は3年間で、更新手続きをすることで資格の効力が続きます。
【レクリエーション介護士】
介護レクリエーションは、脳の活性化や身体機能の維持・向上、生活の質の向上などの効果が期待できますが、介護の現場や講習などでレクリエーションについて深く学べる機会は少ないケースもあります。
【ガイドヘルパー】
高齢者に限らず、視覚障がいや行動障がいなどによって、移動する際にサポートが必要な人を介助する仕事です。正式名称は移動介護従事者です。
ガイドヘルパーは民間資格であり、難易度は低いといわれています。ガイドヘルパーの資格を取得するには、後述する同行援護従業者養成研修や行動援護従業者養成研修、全身性障がい者ガイドヘルパー養成研修などの研修の中から学びたいものを受ける必要があります。
ガイドヘルパーは民間資格であり、難易度は低いといわれています。ガイドヘルパーの資格を取得するには、後述する同行援護従業者養成研修や行動援護従業者養成研修、全身性障がい者ガイドヘルパー養成研修などの研修の中から学びたいものを受ける必要があります。
その他の介護資格
介護と関わりのある、その他の資格を9つご紹介します。
【同行援護従業者養成研修】
視覚障がい者の外出の際に移動を支援するために必要なことを学びます。視覚障がいの種類を学んだうえで、代筆や代読などの補助や、外出時の食事、排泄の介助などを行うのが同行援護従業者の仕事です。
必要な知識を一般課程と応用課程のカリキュラムで学び、修了すると資格を取得できます。一般課程では基本的な知識を座学中心に習得し、一般過程を修了すると屋外実習などにより、実践的なスキルを応用課程で学びます。
必要な知識を一般課程と応用課程のカリキュラムで学び、修了すると資格を取得できます。一般課程では基本的な知識を座学中心に習得し、一般過程を修了すると屋外実習などにより、実践的なスキルを応用課程で学びます。
【行動援護従業者養成研修】
知的・精神障がいによって介助を要する方の、行動の際に必要な援護や外出時の移動中の介護サービスを提供するために必要なことを学びます。実施する自治体やスクールによって、研修内容は異なることがあります。
受講資格要件は、特に決められていません。試験はなく、指定された全日程を履修することで、カリキュラム終了後に修了証明書をもらえます。
受講資格要件は、特に決められていません。試験はなく、指定された全日程を履修することで、カリキュラム終了後に修了証明書をもらえます。
【重度訪問介護従業者】
障がい程度区分4～6に該当する方に、介護サービスを提供するために必要な資格です。重度障がい者の身体介護や家事援助、外出時の援助などを行います。
都道府県知事が指定する、重度訪問介護従業者養成研修を修了すると、資格を取得できます。研修の受講方法は、通学制と通信制に大きく分かれており、研修は基礎課程と追加課程の2つのカリキュラムで構成されています。
都道府県知事が指定する、重度訪問介護従業者養成研修を修了すると、資格を取得できます。研修の受講方法は、通学制と通信制に大きく分かれており、研修は基礎課程と追加課程の2つのカリキュラムで構成されています。
【難病患者等ホームヘルパー】
難病患者を対象に、生活の質向上や生活の支援、本人の自立、社会参加の促進を図るための資格です。利用者の疾患の特徴などを踏まえながら、サポートを行います。
難病患者等ホームヘルパー養成講座を受講するためには、決められた要件を満たす必要があります。講座は入門講座と2つの基礎課程で構成されており、すべてのカリキュラムを修了することで、資格の取得が可能です。
難病患者等ホームヘルパー養成講座を受講するためには、決められた要件を満たす必要があります。講座は入門講座と2つの基礎課程で構成されており、すべてのカリキュラムを修了することで、資格の取得が可能です。
【介護予防運動指導員】
介護予防のために利用者に合ったプログラムを作成し、プログラムの実施や、運動指導を行う専門家であることを証明する民間資格です。高齢者が要介護状態になるのを未然に防ぐことを、介護予防といいます。
決められた資格を取得しているなどの要件を満たすと、養成講座を受講できます。受講後に修了試験に合格すると、資格を取得できる流れです。
介護施設に限らず、リハビリセンターやスポーツクラブなどさまざまな施設で活躍できます。
決められた資格を取得しているなどの要件を満たすと、養成講座を受講できます。受講後に修了試験に合格すると、資格を取得できる流れです。
介護施設に限らず、リハビリセンターやスポーツクラブなどさまざまな施設で活躍できます。
【福祉用具専門相談員】
日常生活において、福祉用具を使用する高齢者や障がい者に対して、選び方や使用方法のアドバイスや指導をする専門職です。利用者の状態や生活環境に合った福祉用具を提案して、自立した生活や安全な使用を支援します。
都道府県が指定する講習事業者が行う講習を受け、最後に筆記試験を受けて合格することで、資格を取得できます。受講するために必要な資格などは特にありません。
都道府県が指定する講習事業者が行う講習を受け、最後に筆記試験を受けて合格することで、資格を取得できます。受講するために必要な資格などは特にありません。
【社会福祉士】
福祉の相談援助に関わる専門知識や技術を持ち、アドバイスや指導、援助を行うのが仕事です。社会福祉士は国家資格であり、資格の取得によって社会福祉士と名乗ることができ、福祉や医療の相談や、支援に要する知識やスキルがあることを示せます。
資格を取得するためには国家試験に合格する必要があります。出題範囲は広範囲で、福祉専門職の試験の中でも難易度が高いといわれています。
資格を取得するためには国家試験に合格する必要があります。出題範囲は広範囲で、福祉専門職の試験の中でも難易度が高いといわれています。
【作業療法士】
対象者の自分らしい生き方を支援するために、日常生活におけるさまざまな作業に焦点をあて、治療や指導、援助をします。運動や感覚などの基本的動作能力、食事やトイレなどの応用的動作能力、就労や就学などの社会的適応能力の3つの能力を改善、維持させることが仕事です。
作業療法士は国家資格であり、国家試験に合格する必要があります。作業療法士養成校を卒業、もしくは卒業見込みであることが、国家試験を受験するための条件です。
作業療法士は国家資格であり、国家試験に合格する必要があります。作業療法士養成校を卒業、もしくは卒業見込みであることが、国家試験を受験するための条件です。
【理学療法士】
身体に障がいのある人や、障がいの発生が予測される人を対象に、基本動作能力の回復や維持、障がいの悪化予防のために運動療法や物理療法などを使って、自立した生活をサポートする専門職です。
国家資格であり、国家試験に合格する必要があります。理学療法士の養成校に通って必要な課程を修了すると、受験資格を得られます。
介護について相談したい方は、こちらからお問い合わせください。
国家資格であり、国家試験に合格する必要があります。理学療法士の養成校に通って必要な課程を修了すると、受験資格を得られます。
まとめ
介護に関わる資格にはさまざまなものがありますが、資格を取得することで、介護の業務に携わるために必要な知識を身につけられたり、できる仕事の幅が広がったりします。資格によって介護に関するスキルや知識を持っていることを証明できるため、利用者に安心感を与えるでしょう。
資格の保有により手当が支給されることもあります。また、資格保有者を配置する必要があるといった理由から、就職や転職で有利に働くことも期待できます。
受講の要件などが決められておらず、初心者でも取得しやすい資格もあります。ご自身の経験やスキル、やりたい仕事に合わせて、役立つ資格を取得してみてはいかがでしょうか。
資格の保有により手当が支給されることもあります。また、資格保有者を配置する必要があるといった理由から、就職や転職で有利に働くことも期待できます。
受講の要件などが決められておらず、初心者でも取得しやすい資格もあります。ご自身の経験やスキル、やりたい仕事に合わせて、役立つ資格を取得してみてはいかがでしょうか。
